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ご利用に当たってのご留意事項
【サービス提供目的】
- ●「fund eye」は、情報の提供のみを目的としており、特定の投資信託の勧誘を目的としたものではありません。
- ●「fund eye」は、ウエルスアドバイザー株式会社（以下「ウエルスアドバイザー」といいます）が開発し、合理的と考えるロジックを基に提供されます。
【サービス内容等】
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●「fund eye」は、複数の質問に対するご回答からお客さまに適したリスク許容度を判定し、またお客さまのご意向に基づいて、投資信託に関する情報を提示するサービスです。
※実際の投資信託の商品選択やご購入をされる場合は、お客さまの投資の知識や経験、財産の状況、リスク許容度や投資目的、ライフプラン等を考慮のうえお客さまご自身の判断で行ってください。- ・「はじめての一本を選ぶ」メニュー ： お客さまに適したリスク許容度に基づく投資信託のタイプを診断し、過去の運用実績等に基づいて投資信託を提示します。
- ・「リバランスする」メニュー ： お客さまに適したリスク許容度に基づくモデルポートフォリオに沿った資産運用のシミュレーション結果を提示します。
- ●ご提示する投資信託実績は購入時手数料や分配金にかかる税金等について考慮していません。また、当該実績は過去のものであり、将来の起こりうるマーケットの変動等が網羅されているわけではなく、将来の運用成果等を当社及びウエルスアドバイザーが保証するものではありません。
- ●「リスク許容度」は、資産運用に関する複数の質問に対するご回答に応じて、ウエルスアドバイザーがウエイト付けを行い診断したものであり、お客さまの他の運用資産を考慮に入れていません。診断結果は絶対的なものではなく、その妥当性、合理性について当社及びウエルスアドバイザーが保証するものではありませんので、あくまで一つの参考としてご活用ください。
- ●「リバランスする」メニューにおける「理想的なポートフォリオ」は、一定のロジックにより、機械的に算出されますのでお客さまの保有期間等については考慮されていません。また、NISA・ジュニアNISA口座で保有の投資信託については、リバランスを行う際に一度売却した場合、その非課税投資枠の再利用はできません。ポートフォリオのチェックやリバランス等については、上記のコストや税制等をふまえ、お客さまご自身の責任にてご判断ください。
【提示する投資信託】
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●「fund eye」で提示する投資信託は、ウエルスアドバイザーが付与するファンドレーティング※が「4」以上の銘柄のうち、日興イージートレードで取り扱う国内追加型投資信託となります。なお、一部の投資信託において、信託金の限度額に達した等の諸事情により、一時的に買い付けを停止している場合があります。
※「fund eye」で用いるファンドレーティング、トータルリターン、シャープレシオ等は、毎月末を基準として評価し、月初の第5営業日頃に更新されます。また、日興イージートレード及び当社ホームページで表示される数値とは異なる場合もあります。
【投資信託のリスクと手数料等】
投資信託は、国内外の株式や公社債等を投資対象としています。一般的に株式の価格は国内および国際的な経済・政治などの影響を受け変動し、債券の価格は金利の変動の影響を受けます。また、組入れ株式、組入れ債券の発行者の経営・財務状況の変化、およびこれらに関する外部評価の変化等でも値動きする（外貨建証券は為替相場の影響も受ける）ため、基準価額も変動します。したがって、投資元本を割り込むことがありますので元金が保証されている商品ではありません。
当社が取り扱う投資信託は銘柄ごとに設定された各種手数料等をお支払いいただきます。
手数料等及びリスク等は銘柄ごとに異なりますので、目論見書又はお客さま向け資料等をよくお読みください。
【その他】
- ●本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じたいかなる損害についても、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。
- ●「fund eye」では、一部のページで「Cookie（クッキー）」という技術を使用しています。「Cookie」により、当社及びウエルスアドバイザーがお客さまの個人情報を取得することはありません。
- ●本画面および本画面に含まれる情報（以下「本情報」という）に関する知的財産権は、当社、ウエルスアドバイザーまたは同社の情報提供元に帰属します。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。
商 号 等 ＳＭＢＣ日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251 号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本ＳＴＯ協会
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